不正咬合（悪い歯並び）や悪い噛み合わせを、正しい位置に動かして整える歯列矯正治療に「インプラント矯正」と呼ばれる治療法があります。インプラントとは、体内に埋め込まれる器具の総称なのですが、インプラント矯正治療と一般的にインプラント治療と呼ばれる「デンタルインプラント治療」は異なる治療なのです。
インプラント矯正治療とインプラント治療の違い
インプラント治療は急な事故や怪我、虫歯や歯周病などによって歯を失ってしまった際に、直径約3mm～5mm、長さ約6mm～18mmのチタン製のインプラント体を人工歯根として顎の骨に埋入する外科手術をおこない、インプラント体と骨が結合するために3ヶ月〜6ヶ月程の治癒期間を経てから、上部構造であるアバットメントと人工歯を装着することで歯の機能や見た目を回復させる治療方法です。
欠損した歯の部分を人工歯によって補綴するため、色や形をご自身の歯に合わせて作製することも可能です。 インプラント矯正治療とは、直径約1.4mm～2mm、長さ約6mm～10mmの「歯科矯正用アンカースクリュー」と呼ばれるチタン製のネジ式のインプラントを顎の骨に埋入して、それを支点とすることで歯を大きく動かす矯正方法です。ワイヤーとブラケットを歯に装着する「ブラケット矯正」治療の場合、動きにくい奥歯を固定源として、歯と歯をワイヤーでお互いに引っ張り合うことにより歯が移動するのですが、その際に動かしたい歯が予定通りに動かなかったり、動かしたくない歯が動いてしまうケースがあります。しかし、インプラントを埋入して支点とすることで固定源が動かないため、強い力で大きく歯を動かすことが可能になります。
またインプラントを軸として、前後や上下左右と立体的に歯を動かすことができることから、従来では抜歯の処置が必要であった難症例でも非抜歯での治療の可能性が高くなるだけでなく、歯列が効率的に動くことにより治療期間を短縮できる可能性もあります。手術は局所麻酔をおこない、1mm程の穴を開けてネジを締めるようにインプラントを埋入します。手術も短時間で終わるのが一般的で、痛みや腫れなどはほとんどありません。
インプラント矯正治療とインプラント治療の共通点
十分な骨量が必要
インプラント治療は、チタン製のインプラント体が顎の骨と強固に結合する「オッセオインテグレーション」を利用した治療法であることから、インプラント体を埋入するための十分な顎の骨量が必要となります。 インプラント矯正も同様に、埋入したインプラントが顎の骨としっかりと結合することで、強い矯正力で歯列を動かすことができるため、埋入するための十分な顎の骨量がない場合は、支点としての十分な働きができずインプラントが抜け落ちてしまう危険性があります。
対象年齢がある
インプラント治療を受けるためには、顎の骨の成長が終わっていることが条件となります。そのため、一般的に顎の骨の成長が終わる成人になってからインプラント治療を受けることができます。
インプラント矯正治療も、顎の骨の成長が終わっていることが条件となっており、一般的に16歳以降が対象年齢とされています。ただし対象年齢を満たしていても、インプラントを埋入するだけの骨量や強度がない場合は、インプラント矯正をおこなうことができない可能性もあります。
細菌感染を起こす可能性がある
ご自身の歯磨きなどのセルフケアや、歯科医院での定期的なメンテナンスを怠ってしまうと、食べカスや歯垢（プラーク）などの汚れが溜まり、口腔内が不衛生になってしまいます。デンタルインプラントの場合、人工歯なので虫歯にはなりませんが、インプラントの周辺に歯垢などが溜まり歯茎が細菌感染することで、インプラントの歯周病である「インプラント周囲炎」に罹患する危険性があります。
インプラント周囲炎に罹患すると、歯茎の腫れやブラッシングの際に出血が見られることがありますが、痛みなどの自覚症状がほとんどないため、気付かないまま進行してしまい、気付いた時には重症化していること少なくありません。最悪の場合は、インプラントが脱落してしまいます。 インプラント矯正の場合も、矯正用アンカースクリュー周辺に歯垢が溜まり、歯茎が細菌感染を起こすことによって腫れや出血を伴うことがあります。炎症を起こしたまま放置することで、インプラントが抜け落ちてしまう場合もあるので注意が必要です。
インプラント治療は医療費控除の対象になるのか
医療費控除とは、ご自身や生計をともにする家族が、その年の1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費が10万円を超えた場合（年収が200万円未満の方は、所得の5%以上を支払った場合）に、申請することで医療費の一部が還付される制度です。（控除される金額の上限は200万円） 対象となる医療費は、治療費以外にも医院で処方された薬代や、通院の際に利用した交通機関の費用も含まれます。その際、サプリメントや、マイカーで通院する際のガソリン代や駐車料金は含まれないため注意が必要です。歯を失った場合に、歯の機能を回復するインプラント治療は、医療費控除の対象になるため、申請することで経済的な負担を軽減することができるため、必ず申請するようにしましょう。
しかし、すべてのインプラント治療が対象になるというわけではありません。患者さんの中には「見た目をキレイにしたい」などといった「審美目的」でインプラント治療をおこなう方もいらっしゃいます。医療費控除の対象になるインプラント治療は、歯を失ったことで日常生活に支障をきたしてしまうため、治療が必要であると歯科医師が判断した場合に限られます。そのため、歯の機能の回復を目的とした治療でない場合は、医療費控除の対象になりませんので注意しましょう。
まとめ
歯列矯正治療において、効率良く歯列を動かすための「支点」としてインプラントを埋入するインプラント矯正治療に対して、インプラント治療は欠損した歯の部分の「人工歯根」としてインプラント体を埋入する治療法です。インプラントを使用した治療であっても、インプラントの使用目的が異なることから、インプラント矯正治療とインプラント治療は違うのです。
